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保険を見直すときに考えるポイント

保険を見直したいと考えるタイミングには、以下に示すような生活の変化があります。

  • 結婚・出産・自立など家族に増減があり必要とする保障が変わったとき
  • 現在の保険内容に不足や必要性が小さく(余分)なったと感じたとき
  • 子供の学資や老後資金作りを考えたとき(保障と資産形成)
  • 保険の満期を迎え新しい保険が必要になったとき(保険なし)
  • 保険料の支払いがきつくなったと感じたときなど

保険を見直すときには、必要と思うようにするわけですが、現在の健康状態、経済情勢、見直しの時期などもあわせて考える必要があります。
以下の保険の見直しのポイントを示します。

 

保険を見直すときに注意するポイント

保険を見直すとき現在の保険を解約する前に、以下について注意して下さい。

 

健康状態

新しく保険に加入するときは、多くの保険では健康状態について告知や医師の診査が必要になります。
今の保険に加入したときには、健康であった人でも、加入してからだいぶ時間が立ち年をとるごとに体が衰えていくので、告知や診査によっては保険に加入出来ないということも考えられます。

 

保険料

保険料は、加入する年齢にしたがい高くなっていきますので、年齢が高くなって新しい保険に加入すると今までの保険料よりも高額になります。
保障を手厚くするのではなく、逆に保障内容を引き下げなければならないケースもあり、必要な保障が得られなくなる危険性もあります。

近年、保険料の計算の基となる金融庁の標準金利(保険会社では予定利率)は引き下げ続けています。
標準金利の引き下げは、保険の種類により強(貯蓄型の保険など)弱(死亡保険や医療保険など)がありますが、保険料の値上げにつながります。

 

予定金利が高かった時期に加入した保険の見直しは慎重に

金融庁の標準金利は経済情勢で変わりますが、保険に加入するのは加入時の金利(予定利率)が適用され、その後は変わりません。
予定利率で保険料が大きく変わる貯蓄型の養老保険、終身保険、学資保険などは、見直しに慎重さが必要です。

1996年前頃の貯蓄性の高い保険に適用される標準金利は3%を超えるぐらいでしたが、2001年には2%、2013年には1%、2017年には0.25%に引き下げられていて、同じ保障(保険金)を得るには保険料が大きく値上がりします。
予定金利が高かった時期に加入した保険の見直しは慎重にする必要があります。

 

保険料を軽減する見直しのポイント

デフレ時代が続き実質賃金が低下しています。
デフレは、一般的には物価が安くなるので生活の余裕に変化はないとも言えますが、子育てや住宅ローンをかかえる家庭などでは出費を抑える方法の1つに保険料を見直すことが考えられます。
家計の出費を抑える保険の見直しのポイントを示します。

 

必要性の低い保障の見直し

保険に加入するとき、さまざまな特約をつけていることがあります。

  • 特約をつけている保障がほんとうに必要か
  • 他の保険の保障と重複していないか

必要性の低い保障や重複している保障(特約)は、見直しが必要です。

 

保障金額の見直し

死亡保険金の額が必要以上に大きい場合には、必要な保障金額に引き下げます。
子供の自立によって必要な保障金額が小さくなった場合は、中途減額を利用して保険料を安くできます(保険金も少なくなります)。

 

同じ保障内容を必要な期間だけにして保険料を安くする見直し

貯蓄型の保険の場合、解約返戻金を使って定期保険に変えることで保険料を安く抑えることができます(満期保険金はなくなります)。

例えば、養老保険を同じ保険金の定期保険に切り替えると、それ以降の保険料の払込をなくすことも可能です。

この場合、保険期間が短くなることがあるので、必要な保険期間をカバーできるか考える必要があります。

 

安い保険に見直し

同じ保障でも保険会社により保険料が変わります。
各保険会社の保障内容と保険料は、インターネットで簡単に比較できます。

保障内容は変えないで、保険料の安い保険に切り替える事が可能です。
見直し時期の年齢で保険料が高くなることや健康状態によっては加入できないこともあるので慎重な検討が必要です。

 

契約転換を有利に利用するポイント

契約転換は、同じ生命保険会社で、現在の保険契約を取り下げ、解約返戻金や積立配当金などを新規に加入する保険料にあてる方法です。
一般に保険料の負担を軽くできますが、以下の注意が必要です

 

解約返戻金や配当のない保険が増えている

保険料を引き下げるために解約返戻金や配当のない保険が増えています。
この場合、契約転換しても保険料は下がりにくくなります。

 

転換時の予定利率が適用

契約転換は、新規の保険に加入することになり、転換時点での予定利率が適用されます。
予定利率が高かった2000年以前に加入した保険の転換は慎重に考える必要があります。

 

告知や診査

新しく保険に加入するので告知や診査が必要となり、健康状態によっては加入できないこともあります。

 

加入年齢できまる保険料

現在加入している保険を転換すると、加入時より年齢が上がり一般に保険料は高くなります。
同じ保障内容では、解約返戻金や配当が大きくないと保険料が下がらないこともあります。

 

解約しないで保険料の払込をなくすには

保険料の払い込みが困難になると、保険契約を解約して保険料の払込をなくすことになりますが、以下の方法で保険料の払込をなくし保障を継続することも出きます。
また、中途減額をすることで保障は少なくなりますが保険料を安くすることができます。
保険料の払い込みの困難さが一時的であれば、払込猶予期間、自動振替貸付制度が使え、緊急に資金が必要になると、解約返戻金のある保険に加入していると契約者貸付制度が使えます。

 

払済保険

解約返戻金のある保険では、解約返戻金を新たな一時払いの保険料にあてて以降の保険料の払込をなくすことができます。
払済保険は、変更後の保険金は少なくなりますが、保険期間は変更前と同じ保険です。

 

延長保険

延長保険は、現在の保険を死亡保障だけにして保険料の払込をなくす保険です。
保険金は変更前と同じですが、保険期間は一般に短くなります。

コラムのまとめ

  • 家族構成の変化などで必要な保障が変わると保険の見直しが必要です
  • 見直しをしても不利になることもあるので慎重に考える必要があります
  • 保険料を支払えない事態になっても保障を継続できる場合があります
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